ECOSEED（代表 名古屋悟）が本年４月より配信を開始しました土地環境電子媒体「GeoValue」（毎月２回、有料）が11月に入り、購読のお申し込みが急増。
地中熱システムや土壌・地下水環境事業に携わる建設、設計、不動産、メーカー、環境コンサルタント等事業者様を中心に購読部数が伸びています。
配信開始から8カ月を迎え、関係業界の皆様の認知度が高まっている事を実感しておりますが、同時にご購読者様からは配信させて頂いている情報量の多さ等ご満足の声も多数頂いております。
来年４月に本格的な適用が予定されている建築物省エネ法に基づく省エネ基準適合義務化により、今後ますます地中熱利用ヒートポンプシステムへの関心が高まっていく事から関連する情報を更に充実化させていきたいと思っております。
また、土壌・地下水環境事業については現在、年明けの通常国会に提出が予定されている土壌汚染対策法改正案の準備が進んでいます。今回の改正で有害物質使用特定施設の調査契機拡大が見込まれています。改正案成立後は関係する省令改正が進む他、改正法に合わせ、地方自治体の条令改正も始まるものと思われ、今後も注視される状況です。
「GeoValue」では引き続き関連情報をさらに充実させ、関連業界で「GeoValue」を知らないという方がいないような媒体にしてまいりたいと思っております。
そして、「GeoValue」の名前通り、今後は「土地の価値」をさらに幅広い業種の皆様にお届けできるよう努めて参りますので今後ともよろしくお願い申し上げます。
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