ECOSEED(代表 名古屋悟)は2月20日、土地環境電子媒体「GeoValue」Vol.22を契約者様に配信しました。
Vol.22では、4月に本格的な運用が始まる建築物省エネ法に基づく省エネ基準適合義務化において、省エネ効果が期待される再エネ熱利用の河川熱や下水熱、温泉熱の手続き関係の動向などを紹介しています。
また、連載「土壌汚染地の新たな利用のあり方」では、一般社団法人土地再生推進協会の光成美紀代表理事が「中小事業者・個人事業者の事業継承・廃業増時期を迎えた土壌汚染と土地評価のあり方」についてご寄稿いただいております。
※「GeoValue」では、土壌・地下水汚染問題など地下の負の遺産との向き合い方、地中熱等地下の未利用資源の有効活用の促進、地盤改良など土地の安全・安心に繋がる分野の話題など土地にまつわる幅広い情報を発信してまいります。
※「GeoValue」は有料(年間購読料¥19,440‐、毎月2回配信)です。
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